「なかなか入居者が決まらないから、家賃を下げよう」
空室が続くと、まず家賃の値下げを考えることもあるかもしれません。
もちろん、周辺相場に合わせた家賃設定は大切です。
しかし、空室の原因は家賃だけとは限りません。
設備や間取り、募集条件、周辺の競合物件、物件の見せ方など、さまざまな要因が考えられます。
今回は、家賃を下げる前に確認したい空室対策のポイントについてご紹介します。
■まずは周辺の募集状況を確認
空室が発生したときは、同じエリアの似たような物件と比較してみることが大切です。
家賃だけでなく、築年数、間取り、設備、駅からの距離などを確認します。
「家賃が高いから決まらない」と思っていても、実際には設備や間取りなど、別のところに原因があるかもしれません。
まずは、現在の市場で物件がどのように見られているのかを確認することが空室対策の第一歩です。
家賃以外にも見直せるポイントがあります
空室対策というと「家賃を下げる」というイメージがありますが、ほかにも検討できることがあります。
例えば、募集条件や設備、室内の状態、インターネット環境などです。
また、インターネットで物件を探す方が多い現在では、募集写真や掲載内容も重要です。
同じ物件でも、室内の明るさや広さが伝わる写真になっているか、
設備や物件の特徴が分かりやすく掲載されているかによって、受ける印象は変わります。
「せっかく良いところがあるのに、募集情報から伝わっていない」
ということがないか確認することも、空室対策の一つです。
■弊社では賃貸担当と管理担当が連携
空室が続いている場合、オーナー様だけで原因を判断する必要はありません。
弊社では、賃貸担当と管理担当が連携し、現在の募集状況や周辺物件の状況、物件の状態などを確認したうえで、
空室改善に向けたご提案を行っています。
例えば、
・現在の条件で募集を続ける
・募集条件を見直す
・設備や室内の改善を検討する
・募集写真や掲載内容を見直す
など、物件の状況に応じて検討します。
家賃を下げることだけを選択肢にするのではなく、物件の状況に合った方法を考えることが重要です。
■空室対策は「物件ごと」に考える
空室の原因は物件によって異なります。
築年数、周辺相場、設備、募集条件、物件の見せ方など、さまざまな要素を確認する必要があります。
また、空室が長期化している場合には、修繕やリフォーム、建替え、売却など、より大きな選択肢について考えるタイミングなのかもしれません。
大切なのは、目の前の空室だけを見るのではなく、物件全体の収益と将来を考えて対策することです。
「最近、空室が増えてきた」「以前より入居者が決まりにくくなった」という場合は、
一度現在の募集状況や物件の収支を確認してみてはいかがでしょうか。
弊社では、賃貸担当と管理担当が連携し、オーナー様の大切な資産を長期的に活用していただけるよう、物件ごとの状況に合わせた空室対策をご提案しています。
